実用重視評価

ひと目でわかる仕組み

実施手順

1. 準備：評価を活用するかの確認
   本当に評価が必要か、使うリソースと意思があるかを確認する。「なぜ今、誰がこの評価を必要としているか」に答えられない場合は、評価の実施自体を再考する。
2. 意図された利用者の特定
   評価結果を実際に使う主要な人物（Primary Intended Users）を名前で特定する。「組織全体」「ステークホルダー一般」ではなく、具体的な個人または小グループを指名する。
3. 意図された利用の特定
   特定した利用者が「何のために」この評価を使うかを明確にする。「改善のため」ではなく「次年度の助成継続判断」「研修設計の見直し」など具体的な決定・行動を特定する。
4. 評価クエスチョンのフォーカシング
   利用者が行う決定に直接関わる問いを優先する。必要な問数は決定の範囲と実施可能性から決める。
5. 方法・設計の選択
   利用者が理解できるよう選択肢と限界を説明し、問いに適した信頼できる方法を実施可能な範囲で選ぶ。分かりやすさを理由に情報の質を軽視しない。
6. データ収集・分析・解釈
   可能な限り利用者を分析・解釈のプロセスに参加させる。数字の意味を共に議論することで、報告書を受け取る前から「自分たちの評価」という当事者意識が生まれる。
7. 活用計画の明文化と実行支援
   「誰が・いつまでに・何をするか」という具体的な活用計画を評価終了前に合意する。評価者は報告書提出後も一定期間、活用のフォローアップを行う。

長所と限界